昨年秋の連続ドラマで、最終回の平均視聴率が40％という脅威の記録を打ち立てた「家政婦のミタ」。「承知しました」と、仕事はすべて完璧にこなすものの、常に無表情かつ機械的で、業務命令ならば犯罪スレスレの行為も平然と行う「ミタさん」に、多くの人が画面にくぎ付けになりました。実際にミタさんのような人材が会社にいたらどうでしょう？　「優秀な人材はぜひ欲しい」「気味が悪くて使いづらい」など、意見が分かれるところだと思います。

師走はどの企業も繁忙期。「通常の2倍働く」といっても過言ではないでしょう。日夜頑張っている社員でも、疲れがたまって心身の健康に支障をきたしているケースが考えられます。労働安全衛生法の改正により、脳・心臓疾患の発症を予防するため、長時間にわたる労働により疲労の蓄積した労働者に対し、事業者は医師による面接指導を実施することが義務づけられています。一度全社員にアナウンスしてみることをおすすめします。

「新規事業に着手するため、外部から管理職を採用する」「部長、課長クラスの社員が退職するが、後任にふさわしいメンバーが社内にいないので、管理職として中途採用する」というケースは少なくありません。しかし、採用してみたものの、期待していた通りの能力には及ばなかったという場合もよくあります。「能力不足のため、辞めてもらう」ということは可能なのでしょうか？

「何か困っていること、ある？」と、上司が部下に聞いたとき、「はい。実は～の件で悩んでいます」と率直に話してくれる部下はどのくらいいるでしょう？　実情はあまり多いとはいえません。「話すと怒られそう」「忙しそうだから」などいろいろな理由で、部下は上司に話しづらいものなのです。もちろん、部下は上司に報告・連絡・相談する義務があります。一方で、上司は部下が気軽にコミュニケーションをとれる雰囲気、態勢をつくることが必要です。それを補完する意味合いで、社内に「相談窓口役」を設けてみてはいかがでしょう。

会社は社長さん一人では仕事が完結しません。適材適所にさまざまな人材を活用することが不可欠です。社内では職位が上にいくほど、他人に指示を出すことのウエートが大きくなります。特に社長さんの仕事の大部分は「指示出し」になるでしょう。それゆえ、的確な指示を出し、部下に正確に仕事をしてもらうための会話術をぜひ身につけたいものです。例えば、このようなあいまいな指示をしていませんか。
「この資料をコピーしてほしい。なるべく早く。20部くらいあればいい。見やすく拡大コピーして、できあがったら部長に渡しておいて」
上記の指示のどこがあいまいだと思いますか？

長引く不景気の影響で、人材の募集をかけると大人数の応募がきませんか？　そして、多くの応募者のなかから迷いに迷って、最もよさそうな人を採用しても、会社や仕事になじめずにすぐ辞めてしまう。こんな経験をお持ちだと思います。そこで活用してもらいたいのがトライアル（試行）雇用。奨励金も支給され、会社にも応募者にもメリットをもたらします。

６月の終わりごろから、各地で猛暑が話題になり、多くの人が熱中症にかかりました。一方、今年はこれまでにない節電を求められています。エアコンの温度を下げ過ぎないようにしたり、クールビズを実施したり、就業時間をずらしたりと、各企業が節電に向けて取り組んでいます。そこで忘れてならないのは、従業員の健康管理ではないでしょうか。

部下にかける言葉のなかで、明らかなOKワードとNGワードがあります。OKワードとしては「失敗してもカバーするから思い切ってやれ」「今、君がやっている仕事はこんな価値を生み出している」など。NGワードとしては「Ａ君と比べて、お前はダメだな」「君は言われたことだけをやっていればいい」などが挙げられます。しかし、なかには同じ言葉でもTPOや上司と部下の人間関係次第でプラスにもマイナスにもなるケースがあるのです。果たして、どんな言葉なのでしょう？
 

このたび産業能率大学では、2011年度「新入社員の理想の上司」アンケートを実施しました。理想の男性上司１位は池上彰さんが前年31位から大きくジャンプアップ。女性上司１位は２年連続で天海祐希さんでした。池上さんを選んだ主な理由は「適切なアドバイスをしてくれそう」。さまざまなニュースを視聴者・読者の目線でわかりやすく解説する様子が支持につながったようです。天海さんを選んだ主な理由は「リーダーシップがありそう」。ドラマ等で演じている役柄のイメージが反映された格好となりました。

政府の被災者等就労支援・雇用創出会議は４月５日、緊急雇用対策の第１弾を取りまとめました。震災で職を失った被災者を雇用した企業に対し、中小企業で１人当たり最大90万円（大企業は50万円）の助成金を支給。60歳以上を雇用した企業に賃金相当額の一部を助成する政府の「特定求職者雇用開発助成金制度」の年齢要件を、被災地に限って撤廃します。復旧事業を地元企業が受注しやすくするなど、被災地の雇用確保に優先的に取り組む考えを示しています。